パーキンソン病の治療法は薬物療法が一般的ですが、長期にわたり服用し続けると薬の効き目が悪くなり治療が難しくなってきます。

今回は薬での治療が難しくなった人が次にどのような治療があるのか紹介します。

また、治療を続けると負担が大きくなる医療費を助成する難病医療費助成制度も紹介します。

パーキンソン病とは一体どんな病気なのか

パーキンソン病は脳から放出されるドーパミンが減少して、運動の調節機能がうまく働かず、体の動きに障害があらわれる病気です。

何年もかけてゆっくりと進行する病気で、手足が震えたり、バランスが取れなかったり日常生活に支障をきたします。他にもドーパミンの減少は自律神経や中枢神経にも影響を及ぼし、便秘や抑うつ症状、認知症などの症状があります。

ドーパミンが減少する原因ははっきりとは解明されていませんが、ほとんどが遺伝ではなく、孤発性です。

パーキンソン病の治療目的で行われるデバイス補助療法

パーキンソン病の治療は薬物療法がメインとなりますが、5〜10年続けていると副作用が出て十分な効果を得られなくなります。

薬物療法での治療が難しくなった患者へ検討される治療法がデバイス補助療法です。デバイス補助療法とは何か解説します。

脳深部刺激療法

脳深部刺激療法（DBS）は脳の骨に小さな穴をあけ、電極を埋め込みます。

電気刺激を与え、パーキンソン病で崩れた神経回路のバランスを取り戻す手法です。パーキンソン病の根本改善にはなりませんが、ジスキネジアを発症した人に有効な方法です。

DBSは特殊な技術を要するため限られた病院でのみ治療を受けられます。DBSは手術合併症が少ない、保険適用で受けられるなどメリットもありますが、リスクをともなうため主治医と相談してから受けることが大切です。

レボドパ・カルビドパ配合経腸用液療法

レボドパ・カルビドパ配合経腸用液療法とは、カセットに入ったL-ドパ製剤を専用ポンプとチューブを使って小腸に直接送り届ける治療法です。

L-ドパはパーキンソン病の治療薬として用いられる一般的な薬ですが、病状が進行すると飲み込む力や腸の動きが衰え、小腸までたどり着くのが難しくなります。

経腸用液療法は薬剤の吸収部位である小腸に直接投与でき、安定的に薬剤を送り込めます。ただし、胃ろうを増設する必要があり、リスクをともなうので医師と相談してください。

ホスレボドパ・ホスカルビドパ水和物持続皮下注

ホスレボドパ・ホスカルビドパ水和物持続皮下注はカニューレと呼ばれる細い管を皮膚に留置して、ポンプで24時間持続的に薬を投与する治療法です。

投与する薬剤は、パーキンソン病の症状である筋肉のこわばりやふるえが改善できるレボドパと、レボドパが脳内でドーパミンに変化する前に分解されてしまうのを防ぐカルビドパです。

皮下注は24時間切れ目なく薬剤を投与でき、外科的な手術が少ないため患者への身体的負担が少ないのが特徴です。

アポモルヒネ皮下注

アポモルヒネ皮下注は薬の効果が切れて、オフ状態になったときに注射する薬です。パーキンソン病の代表的な治療薬L-ドパは症状が改善する一方、長年にわたり服用すると薬の効き目が悪くなるウェアリングオフ現象がみられます。

ウェアリングオフ現象とは薬を服用しても、治療前の状態に戻ってしまう症状のことです。

アポモルヒネは投与後20分でオフ状態が改善します。薬での効果が十分に得られなくなった場合に用いられる薬です。

パーキンソン病の治療費に関係する難病医療費助成制度

パーキンソン病は国の難病に指定されていて、病状が進行すると医療費の助成制度を受けられます。難病医療費助成制度の概要や申請の流れを説明します。

概要

難病医療費助成制度とは国が指定した難病患者の医療費を助成してくれる制度です。

指定難病とは原因がわからず、治療法が確率していない、希少性が高い、長期にわたり治療が必要などの条件を満たした病気です。難病医療費助成制度を利用すると自己負担額が低くなり、上限を超えた部分の医療費は公費でまかなわれます。

また合併症などによって介護が必要になった場合、介護サービスも受けられます。

対象

難病医療費助成制度の対象となるには、病状の程度が一定以上か、重症度分類を満たさなくても医療費総額が33,330円/月を超える月が年間3ヵ月以上どちらかの条件を満たす必要があります。

パーキンソン病の場合、ホーン・ヤールでⅢ度以上、生活機能障害度分類で2度以上になると、難病医療費補助制度を受けられます。

部分的にでも必要となった場合は、受けられる可能性が高いので、申請を検討するとよいでしょう。

申請の流れ

難病医療費助成制度を受けるためには特定医療費（指定難病）受給者証が必要です。診断書とその他必要書類を合わせて、各自治体の窓口に医療費助成の申請をします。

約2〜３ヵ月の審査期間を経て、支給認定が決定すると医療受給証が交付されます。その後は、自治体が指定した難病指定医療機関で医療受給者証を提示すると医療費の助成を受けられます。

医療受給証が交付されるまでに難病指定医療機関でかかった医療費は払い戻し請求ができます。

支援内容

難病医療費助成制度が受けられると、月額の自己負担額の上限が決まり、2割負担で治療を受けられます。

自己負担額の上限は収入によって異なりますが、例えば夫婦2人世帯の収入が370〜810万円の人は月額2万円です。月の医療費総額が5万円を超える月が年6回ある人は上限額が1万円になります。

上限額には外来費用と入院費が含まれますが、入院時の食費は自己負担となる点に注意が必要です。

軽症高額該当

軽症高額該当とは難病医療費助成制度の条件である重症度分類を満たさないものの、医療費総額が33,330円/月を超える月が年間で3ヵ月以上ある患者に対して認定をおこなう制度です。

特定医療費の支給対象となり得る介護保険サービスに関わる費用は医療費総額に含まれますが、入院時の食事や生活費は含まれません。

33,330円を超えているかどうかは、領収書や自己負担上限額管理表で確認します。

パーキンソン病の治療をサポートするストレスフリー療法

ストレスフリー療法とは、身体の特定の6点に直径1cmの導子をつけ、遠赤外線を30〜60分照射する温熱療法です。血流の向上により、冷え性や睡眠障害が改善されます。

パーキンソン病はドーパミンの欠乏が原因と考えられていますが、脳への血流改善によってドーパミン生成が促され、症状が改善した例もあります。

またストレスフリー療法はドーパミン減少の原因であるストレスホルモンのコルチゾールを低下させる効果があり、パーキンソン病の予防にも役立つと考えられています。

「数寄屋橋クリニック」はストレスフリー療法に特化した治療を提供しています。

公式サイトにて、詳しい情報をご覧いただけます。

まとめ

今回は薬の効き目が悪くなってきた人が検討する手術や皮下注射での治療法を紹介しました。

手術は薬の副作用がでてきた人には有効な手段ですが、体への負担が大きい治療法です。ストレスフリー療法は副作用がほとんどなく、血流改善によってパーキンソン病の症状改善も期待できます。

パーキンソン病は医療費助成制度を受けられる病気で、長く向き合っていくためにも対象となるか自治体に確認してください。